こんにちは！今回は、戦前・戦中の日本外交において重要な役割を果たした外交官、来栖三郎（くるすさぶろう）についてです。
日独伊三国同盟の調印に立ち会い、日米開戦前夜には特命全権大使として戦争回避のための交渉を行った来栖。彼の外交官としての功績と苦悩、そして戦後の運命を追いながら、その生涯を振り返ります。
神奈川に生まれた外交官の卵
家族の背景と生い立ち
来栖三郎（くるす さぶろう）は、1886年（明治19年）に神奈川県で生まれました。彼の家族は中流階級で、父親は官吏として働いており、規律を重んじる厳格な性格でした。一方、母親は穏やかで知的好奇心を持つ女性であり、幼い三郎に読書の楽しさを教えました。この両親の影響を受け、来栖は幼少期から学問を重視しつつ、物事を深く考える姿勢を身につけていきました。
神奈川県、とりわけ横浜は、当時すでに日本有数の国際都市でした。1859年の開港以来、欧米諸国との交流が盛んであり、多くの外国人が居住し、商業活動を行っていました。来栖の幼少期には、横浜の街には西洋の文化が溢れ、外国語が飛び交っていました。彼はそんな環境に興味を持ち、外国人が話す英語やフランス語の響きに耳を傾け、言葉の違いに関心を持つようになりました。この経験は、彼の国際感覚を育む大きな要因となりました。
また、当時の日本は明治維新を経て近代化の道を歩み、富国強兵政策を推し進めていました。欧米列強と肩を並べるため、政府は外交を重視しており、国際関係が大きな関心事となっていました。来栖の父親も、こうした時代の流れを意識し、息子に高い教育を受けさせることを望んでいました。
好奇心旺盛な少年時代と学びの姿勢
来栖三郎は幼いころから読書が好きで、とくに歴史や地理の本を好んでいました。彼は日本だけでなく、世界の歴史に興味を持ち、ナポレオン戦争やイギリスの産業革命などについても学びました。特に印象的だったのは、明治日本の外交政策でした。彼は、井上馨や陸奥宗光といった当時の外交官たちが、不平等条約改正のために奔走する姿を知り、「国を守るために外交は不可欠である」と考えるようになりました。
また、来栖は語学に強い関心を持ちました。日本が欧米諸国と対等に交渉するためには、言葉の壁を乗り越えることが重要だと考え、英語の勉強に熱心に取り組みました。当時の日本では英語を学ぶ機会は限られていましたが、彼は外国人宣教師が開く英語教室に通い、生の英語を学びました。横浜には多くの欧米人が住んでいたため、街を歩けば英語を話す機会がありました。来栖は勇気を出して外国人に話しかけ、実践的な英語を身につけていきました。この積極性が、後の外交官としてのキャリアに大きく役立つことになります。
一方で、来栖は学問だけでなくスポーツにも熱心でした。特に剣道や相撲といった日本の武道に興味を持ち、心身を鍛えることの重要性を理解していました。このような多面的な教育と努力が、後の彼の冷静な判断力や粘り強い交渉力につながったといえるでしょう。
外交の道を志す決定的な瞬間
来栖三郎が外交官を志したきっかけは、日清戦争（1894年～1895年）と日露戦争（1904年～1905年）の二つの戦争でした。日本が近代国家として成長しつつある中、国際社会での地位を確立するためには、軍事力だけでなく外交が重要であると考えるようになったのです。
特に、1905年に締結されたポーツマス条約の交渉過程は、彼に強い影響を与えました。この条約は、日本が日露戦争に勝利した後、アメリカのセオドア・ルーズベルト大統領の仲介によって結ばれたものでした。来栖は、日本が軍事的に勝っていたにもかかわらず、ロシアから賠償金を得ることができなかったことに疑問を持ちました。この経験から、「日本が国際社会で自国の利益を守るためには、より巧みな外交戦略が必要だ」と考えるようになったのです。
また、当時の日本は西欧列強に追いつくために、国際法や外交術を学ぶことが求められていました。彼はこの分野で貢献できる人材になりたいと考え、外交官として国を支える道を目指す決意を固めました。この思いを胸に、彼は東京高等商業学校（現在の一橋大学）へと進学し、国際関係や経済を学ぶことになります。
このように、来栖三郎の幼少期は、横浜の国際的な環境、読書や語学学習への情熱、そして時代の大きな流れの中で培われたものでした。彼の成長過程を振り返ると、外交官としての資質はすでにこのころから形成されていたことがわかります。
東京高等商業学校で培った知性と人脈
商業学校への進学とその意義
来栖三郎は、1904年（明治37年）に東京高等商業学校（現在の一橋大学）へ進学しました。当時、この学校は日本の経済界や国際関係を担う人材を育成する名門校として知られており、商業、経済、法律、語学など幅広い分野の知識を学ぶことができました。外交官を志していた来栖にとって、経済や国際取引の知識を深めることは、国際社会での交渉力を磨く上で大きな意味がありました。
当時の日本は、日露戦争（1904年～1905年）の最中であり、国際社会の中で自国の立場を強化することが急務となっていました。戦争を支えるためには、国内産業の発展と貿易の拡大が不可欠であり、それを担う人材が求められていました。そのため、東京高等商業学校では、単なる商業知識にとどまらず、国際法や外交戦略についても学ぶことができました。来栖は、国際舞台での交渉を見据え、経済学や国際政治を重点的に学ぶことを決意しました。
また、東京高等商業学校では英語教育にも力を入れており、来栖は語学力をさらに磨く機会を得ました。彼は在学中、英語だけでなく、フランス語やドイツ語にも触れ、外国語での交渉技術を身につけていきました。後に外交官としてヨーロッパ諸国に赴任する際、これらの語学力が大きな武器となることになります。
学業と同時に築かれた強力な人脈
東京高等商業学校は、日本の将来を担うエリートたちが集まる場でした。来栖は、ここで多くの優秀な同級生や先輩と交流し、強固な人脈を築いていきました。特に親交を深めたのが、後に日本の法学界を代表する我妻栄でした。我妻は後に民法の大家となり、日本の法制度の発展に大きく貢献しましたが、学生時代から深い思索を重ねる人物であり、来栖とも国際問題についてよく議論を交わしていました。
また、当時の東京高等商業学校には、官僚や実業家の息子たちも多く在籍しており、卒業後に政財界で活躍する者も少なくありませんでした。来栖は、こうした仲間たちと交流を深め、日本の将来を担うリーダーたちとの信頼関係を築いていきました。外交官としてのキャリアにおいて、政財界とのコネクションは極めて重要な要素となります。彼が築いたこの人脈は、後に外務省に入省した後の活動に大きく寄与しました。
さらに、来栖は当時の日本の外交方針についても深く学ぶ機会を得ました。日露戦争後、日本はポーツマス条約によって戦争を終結させましたが、欧米列強との外交関係は依然として複雑でした。彼は、このような国際環境の中で、日本がどのように立ち回るべきかを常に考え、学内でも積極的に議論を交わしました。
卒業後のキャリア選択と外交官の道へ
1907年（明治40年）、来栖三郎は東京高等商業学校を卒業しました。彼にはいくつかの選択肢がありました。商業学校の卒業生は、銀行や貿易会社などの実業界に進むことが多かったのですが、来栖は当初から外交官を志望していたため、外務省の試験を受ける決意を固めました。
当時の外務省は、日本が国際的な地位を高めるために優秀な人材を求めており、特に語学力に優れた人材が重宝されていました。来栖は、英語に加えてフランス語やドイツ語も一定の水準で話すことができたため、外務省の採用試験でも有利な立場にありました。
外務省に入省するには、「外交官及領事官試験」に合格する必要がありました。この試験は極めて難関であり、国際法、外国語、経済学など幅広い知識が求められました。来栖は学生時代に培った知識を活かし、試験に挑みます。そして、1908年（明治41年）、彼は見事に合格し、外務省に入省することとなりました。
こうして、東京高等商業学校での学びと人脈を土台に、来栖三郎は本格的に外交官としての第一歩を踏み出しました。彼が学んだ経済、国際関係、語学の知識は、後の日本外交において重要な役割を果たすことになります。
外務省入省―激動の時代に身を投じる
外務省入りと最初の赴任地での経験
1908年（明治41年）、来栖三郎は難関とされた「外交官及領事官試験」に合格し、外務省に入省しました。当時の外務省は、日本が国際社会での地位を確立しようとしていた時期であり、新たな外交官には、列強諸国との交渉能力や国際感覚が求められていました。
外務省に入省した新人外交官は、まず国内での研修を経た後、海外の日本公館に派遣されることが一般的でした。来栖の最初の赴任地はアメリカでした。当時、日本はアメリカとの関係を重視しており、日米関係の安定を図るために優秀な外交官を派遣していました。来栖は、ワシントンD.C.の日本大使館で勤務し、貿易問題や移民問題など、両国間の懸案事項に関わる業務を担当しました。
この時期、日米関係は緊張していました。特に1907年に発表された「紳士協定」により、日本政府はアメリカへの移民を自主的に制限することになりましたが、現地では日本人移民に対する差別感情が依然として強く、カリフォルニア州などでは日本人排斥運動が起こっていました。来栖は、こうした問題に関する情報を収集し、日本政府に報告する役割を担いました。アメリカの政治家や実業家とも接触し、対日感情を改善するための対話にも努めました。
この経験を通じて、来栖は国際社会における日本の立場を客観的に理解するようになりました。彼は、単なる経済的・軍事的な力だけでなく、外交交渉の巧みさが国家の命運を左右することを実感し、交渉の技術を磨くことの重要性を認識しました。
若手外交官として直面した国際問題
1910年代に入ると、世界の国際関係は大きく動き始めます。1914年には第一次世界大戦が勃発し、日本も日英同盟に基づいて連合国側として参戦しました。来栖はこの時期、外務省本省や在欧州の日本公館で勤務し、戦時中の国際政治の動向を学びながら、日本の外交政策に関与していきました。
特に彼が関わったのは、戦後の国際秩序を決定するための交渉でした。1919年のパリ講和会議では、日本は戦勝国として国際社会での発言力を増しましたが、その一方で西欧列強との利害対立も表面化しました。来栖は、この時期に日本が抱える外交課題を深く理解し、後に自身が担うことになる国際交渉の難しさを痛感しました。
また、彼は戦後の国際連盟設立にも関心を持っていました。日本は国際連盟の常任理事国となりましたが、欧米諸国との間で対等な立場を確立することには困難が伴いました。特に人種平等条項の提案が否決されたことは、日本の外交官にとって大きな教訓となりました。来栖は、こうした国際政治の力学を学び、日本の外交方針のあり方について深く考えるようになったのです。
戦争への足音が響く中の外交活動
1920年代から1930年代にかけて、日本は国際社会での立場を大きく変えていきました。1924年にはアメリカで「排日移民法」が成立し、日米関係は悪化の一途をたどります。さらに1931年の満州事変を機に、日本は中国大陸での影響力を強め、国際的な批判を浴びることになります。
この時期、来栖はヨーロッパ各国を歴任し、日本の国際的な立場を強化するための外交交渉に奔走していました。彼は、特にドイツやイギリスとの関係構築に注力し、日本が国際社会の中で孤立しないよう努めました。しかし、1933年に日本は国際連盟を脱退し、国際社会との摩擦が一層激しくなっていきます。
来栖は、国際協調路線の重要性を訴える立場でしたが、国内の強硬派の台頭により、外交交渉はますます困難になっていきました。彼は、戦争を避けるための外交努力を続けましたが、次第に軍部の影響が強まり、日本はより対外強硬策を取るようになっていきます。
この時期、来栖はヨーロッパの情勢にも目を向けていました。1933年にはヒトラーがドイツの首相に就任し、ナチス政権が成立しました。彼は、日本とドイツの関係が急速に深まっていく様子を現地で観察しながら、日本の外交方針の変化を肌で感じ取っていました。後に彼は駐ドイツ大使として、ナチス政権との外交交渉を担当することになります。
こうして、来栖三郎は外務省に入省してからの約30年間、戦争と平和の狭間で揺れ動く日本外交の最前線に立ち続けました。彼の外交官としての経験は、後の重要な国際交渉において大きな影響を与えることになります。
世界を駆ける外交官―各国での奮闘と戦略
欧州諸国での勤務と日本の国益追求
来栖三郎は、外務省入省後、アメリカでの勤務を経験したのち、1920年代から1930年代にかけてヨーロッパ各国を歴任しました。この時期の日本外交において、ヨーロッパ諸国との関係は極めて重要でした。第一次世界大戦後、世界の勢力図は大きく変わり、日本は国際連盟の常任理事国として国際社会での影響力を拡大しようとしていました。来栖の役割は、こうした中で日本の国益を守り、欧州諸国との関係を強化することにありました。
彼がまず赴任したのはイギリスでした。1920年代のイギリスは、依然として世界最大の帝国としての地位を維持していましたが、戦争による経済的負担や植民地の独立運動の高まりによって、かつての勢いを失いつつありました。日本にとって、イギリスとの関係は、アジアでの勢力均衡を維持するために不可欠なものでした。来栖は、日英関係の維持と経済協力を推進するための交渉に尽力しました。
次に彼が赴任したのはイタリアでした。当時のイタリアではムッソリーニ率いるファシスト政権が台頭し、強権的な政治が展開されていました。日本は、イタリアとの外交関係を強化することで、ヨーロッパにおける自国の立場を強めようとしていました。来栖は、イタリア政府との交渉を重ね、両国の政治的・経済的関係を深める努力をしました。
このように、彼はヨーロッパ各国を転々としながら、それぞれの国の政治情勢や日本との関係を慎重に分析し、国益を最大限に引き出すための交渉を行っていました。しかし、1930年代に入ると、ヨーロッパの国際情勢は急速に変化し、日本の外交戦略も新たな局面を迎えることになります。
ドイツ駐在時代、ナチス政権下の外交交渉
1939年、来栖三郎は駐ドイツ大使に就任しました。この時期のドイツは、ヒトラー率いるナチス政権が欧州での拡張政策を推し進め、第二次世界大戦へと突き進んでいる最中でした。日本はドイツとの関係を深めることで、国際社会における立場を強化しようとしていましたが、その一方でドイツの過激な政策には警戒感も抱いていました。
来栖は、ドイツ政府との外交交渉において、日本の国益を守ることを最優先に考えていました。彼は、日独間の軍事同盟には慎重な立場を取っており、日本がヨーロッパの戦争に巻き込まれることを避けようとしました。しかし、日本国内では軍部の影響力が強まり、ドイツとの同盟を推進する声が高まっていました。
ドイツ駐在時代の来栖は、ナチス政権の外交戦略を間近で観察することになりました。彼は、ヒトラーや外相リッベントロップとの交渉を重ね、日本がどのような立場を取るべきかを模索しました。特に、ドイツとソ連が締結した独ソ不可侵条約（1939年）は、日本の外交戦略に大きな衝撃を与えました。日本はソ連との関係を悪化させていたため、ドイツが突如としてソ連と手を結んだことに対し、来栖は強い懸念を抱きました。この出来事は、後に日本が日独伊三国同盟を結ぶ決定的な要因の一つとなります。
変わりゆく国際社会をどう捉えたのか
来栖三郎は、戦前から戦中にかけて、日本外交の最前線で活動し続けました。彼の立場は、単なる軍事同盟の推進ではなく、あくまで日本が国際社会の中で最適な選択をすることにありました。彼はドイツ駐在中、ヒトラー政権の急進的な外交政策に不安を抱いていましたが、日本国内では軍部の意向が強く、日独関係の強化を止めることはできませんでした。
1930年代後半の国際社会は、急激に戦争の方向へと進んでいました。1937年には日中戦争が勃発し、日本はアジアでの影響力を拡大しようとしましたが、国際的な孤立を深めていきました。また、ヨーロッパではドイツがポーランドに侵攻し、第二次世界大戦が始まりました。来栖は、こうした変化を冷静に分析し、日本が過度にドイツに依存することの危険性を訴えましたが、国内の強硬派の声を抑えることはできませんでした。
彼は、最終的には日本がドイツ、イタリアとともに日独伊三国同盟を結ぶ流れの中で、重要な外交交渉を担うことになります。この同盟が日本を戦争へと導く大きな決断となったことを考えると、彼の外交活動は歴史的にも極めて重要な意味を持っていました。
来栖三郎は、ヨーロッパ諸国での経験を通じて、国際社会の力関係がどのように変化するのかを身をもって学びました。そして、その変化の中で日本がどのような立場を取るべきかを模索し続けました。しかし、彼の努力にもかかわらず、時代の流れは日本を戦争へと押し流していきました。
日独伊三国同盟―日本を決定的な道へ導いた交渉劇
三国同盟締結に至る背景と交渉の内幕
1940年9月27日、日本、ドイツ、イタリアの三国は「日独伊三国同盟」を締結しました。この同盟は、第二次世界大戦が拡大する中で、日本の進むべき方向性を決定づけるものとなりました。来栖三郎は、駐ドイツ大使としてこの交渉の最前線に立ち、日本の国益を守るための外交努力を続けていました。
三国同盟の構想自体は、1930年代半ばから日本国内で議論されていました。当時、日本は日中戦争の長期化により国際的に孤立しつつあり、アメリカやイギリスとの関係も悪化していました。一方、ドイツはヨーロッパでの支配権を拡大し、1940年にはフランスを降伏させるなど、戦況を有利に進めていました。イタリアも、ムッソリーニ政権の下でドイツと連携を強めていました。
日本政府内では、ドイツやイタリアと同盟を結ぶことで、国際的な孤立を打開し、特にアメリカとの対立において有利な立場を確保しようとする動きがありました。しかし、この同盟には慎重な意見も多く、軍部を中心とする推進派と、外務省などの慎重派の間で激しい議論が交わされていました。来栖は、この同盟の交渉において、特に日本が不利な立場に置かれないよう細心の注意を払っていました。
来栖三郎が果たした役割と葛藤
来栖は、ドイツ駐在の外交官として、ナチス政権との交渉を担当していました。彼の基本的な立場は、日独伊三国同盟の締結に慎重でありながらも、避けられない情勢の中で日本の利益を最大限に確保することでした。
交渉の過程では、ドイツ側の要求と日本側の立場の違いが浮き彫りになりました。ドイツは、日本がソ連との対決姿勢を強めることを期待していましたが、日本政府内では、ソ連との関係を悪化させることに慎重な意見もありました。来栖は、ドイツ側との交渉の中で、日本が過度にドイツの戦略に巻き込まれないよう調整を試みました。
また、アメリカとの関係悪化を避けるため、三国同盟の条約文には「同盟国が他国から攻撃を受けた場合に相互に支援する」という文言を盛り込むことで、ドイツやイタリアが他国に対して侵略戦争を起こした場合でも、日本が自動的に参戦することを避ける形にしました。この点は、来栖を含む日本の外交官たちが慎重に交渉を進めた結果でした。
しかし、軍部の影響力が強まる中で、来栖の慎重な外交姿勢は限界に達しつつありました。彼は、戦争を回避するための外交交渉を続けながらも、国内の政治状況によって日本が戦争へと突き進む流れを止めることができない現実に直面していました。
歴史を動かした決断の影響
日独伊三国同盟の締結は、日本の外交方針に大きな転換をもたらしました。この同盟により、日本は正式に枢軸国の一員となり、アメリカやイギリスとの対立が決定的なものとなりました。特にアメリカは、日本がドイツやイタリアと連携することを強く警戒し、対日経済制裁を強化しました。その結果、日本は資源確保のために南方進出を本格化させ、太平洋戦争へと突き進む要因となりました。
来栖自身は、この同盟の締結が日本の国際的立場にどのような影響を及ぼすかを深く理解していました。彼は、日独伊三国同盟が必ずしも日本の利益に直結するものではなく、むしろアメリカとの対立を深める可能性が高いことを懸念していました。しかし、政府と軍部の決定には逆らうことができず、最終的にはこの同盟の成立を見届けることになりました。
後に、彼はアメリカとの外交交渉において、戦争を回避するための最後の努力を試みることになります。しかし、日独伊三国同盟の締結によって、日本の外交選択肢は大きく制限され、戦争回避の道はますます狭まっていきました。
日独伊三国同盟は、日本の運命を大きく変える決定となりました。その交渉に深く関わった来栖三郎の葛藤と努力は、日本が戦争という重大な決断を下す過程において、外交官が果たしうる役割とその限界を示すものでした。
運命を分けた日米交渉―戦争を回避できたのか？
特命全権大使としての渡米と交渉の舞台裏
1941年11月、来栖三郎は日本政府の特命全権大使としてアメリカへ派遣されました。彼の任務は、アメリカとの交渉を通じて戦争を回避し、両国の関係を改善することでした。しかし、この交渉は非常に困難なものであり、すでに日米関係は極度に悪化していました。
日本は日中戦争の長期化により、経済的に厳しい状況に置かれていました。特にアメリカは、日本の南方進出を警戒し、鉄や石油などの重要資源の輸出を全面的に禁止する経済制裁を実施していました。これにより、日本は資源確保のために軍事行動を起こすか、外交交渉によって制裁を解除するかという選択を迫られていました。日本政府は、最後の手段としてアメリカとの和平交渉を試みることを決定し、その交渉役として来栖を任命しました。
来栖は、すでにアメリカで交渉を進めていた駐米大使の野村吉三郎と合流し、ワシントンD.C.でアメリカ政府との協議に臨みました。交渉相手は、アメリカ国務長官のコーデル・ハルでした。しかし、交渉の開始時点で、日米の立場には大きな隔たりがありました。日本側は、アメリカの経済制裁の解除と中国からの一定の撤退を交渉材料としていましたが、アメリカ側は日本の全面的な中国撤退と軍事行動の停止を求めていました。この要求の違いが、交渉を難航させる最大の要因となりました。
野村吉三郎との連携と立ちはだかる壁
来栖は、すでに交渉を担当していた野村吉三郎と協力しながら、アメリカ側との折衝を続けました。野村は元海軍軍人でありながら、穏健派として日米の和平を望んでいました。一方で来栖は、長年の外交経験を活かし、アメリカ側の立場を理解しながら、妥協点を模索しました。
しかし、交渉は当初から厳しい状況に置かれていました。アメリカ側は、日本が軍部主導の政府であり、外交交渉の結果に関係なく、最終的に戦争に踏み切るのではないかという疑念を抱いていました。さらに、日本国内では軍部がすでに開戦の決意を固めつつあり、交渉が長引くことに対する不満が高まっていました。
11月26日、アメリカ側は「ハル・ノート」と呼ばれる最終提案を日本側に提示しました。この提案では、日本に対して満州や中国からの全面撤退、日独伊三国同盟の破棄、さらには軍事行動の完全停止が要求されました。これは、日本政府にとって受け入れがたい条件でした。日本国内の強硬派は、この提案を「最後通牒」と見なし、アメリカが交渉を続ける意志がないと判断しました。来栖と野村は、何とか交渉を継続しようとしましたが、日本政府はすでに戦争の準備を進めており、両名の努力にもかかわらず、和平への道は閉ざされつつありました。
真珠湾攻撃へと至る交渉決裂の瞬間
交渉の最終局面で、来栖は日本政府の方針と現実のギャップに苦悩していました。彼は外交官として戦争回避を目指していましたが、日本の軍部はすでに開戦の決意を固めており、和平の可能性は急速に失われていきました。
12月7日（日本時間12月8日）、日本海軍は真珠湾攻撃を決行しました。この攻撃の事実を来栖が知ったのは、ワシントンD.C.の日本大使館にいる最中でした。彼は、直ちにアメリカ政府に対して正式な戦争布告を伝えるよう指示を受けていましたが、実際に宣戦布告文書がアメリカ側に渡ったのは、真珠湾攻撃が開始された後でした。この外交的な不手際は、アメリカ側に「日本の卑劣な奇襲攻撃」と認識される要因となり、戦争の正当性を日本が主張することを極めて難しくしました。
来栖は、交渉の失敗に対して強い無力感を覚えていました。彼は、戦争回避のために尽力したものの、軍部の強硬路線により、その努力が無に帰したことを痛感していました。真珠湾攻撃後、彼はすぐに日本に帰国し、外交官としての役割を終えることになります。
日米交渉は、来栖三郎にとって最大の試練であり、彼が外交官として直面した最も困難な局面でした。彼の努力にもかかわらず、戦争を避けることはできず、日本は太平洋戦争へと突入していきました。この交渉の過程は、戦前の日本外交の限界と、軍部の影響力がいかに強かったかを示す象徴的な出来事でした。
戦後の試練と復活―公職追放からの再起
GHQによる公職追放とその理由
1945年8月、日本はポツダム宣言を受諾し、第二次世界大戦は終結しました。敗戦後、日本は連合国軍総司令部（GHQ）の占領下に置かれ、大規模な政治改革が進められました。その一環として、戦時中に政府や軍部の要職にあった人物を公職から排除する「公職追放」が実施されました。来栖三郎もその対象となり、公的な職務に就くことを禁止されました。
来栖が公職追放の対象となった理由は、戦前および戦中の日本外交に深く関わったことにありました。彼は日独伊三国同盟の交渉や日米交渉の最前線に立っており、日本の戦争政策に一定の役割を果たしたと見なされました。特に1941年の真珠湾攻撃直前の交渉では、アメリカ政府との和平交渉を続けながらも、結果的に開戦を防ぐことができませんでした。このことが、彼の外交官としての責任を問われる要因となったのです。
しかし、来栖自身は一貫して戦争回避を目指しており、積極的に戦争を推進したわけではありませんでした。彼は特命全権大使としてアメリカに派遣され、最後まで外交交渉に努めていましたが、軍部の強硬姿勢を抑えることはできませんでした。それでも、GHQは戦時中の政府関係者を一律に処分する方針を取っていたため、来栖も公職追放の対象となりました。
公職追放は、来栖にとって大きな試練でした。長年にわたって日本外交の第一線で活躍してきた彼にとって、外交の場から完全に退くことは、精神的にも大きな打撃となりました。しかし、彼は沈黙することなく、戦後の日本が進むべき道について模索し続けました。
評価が分かれた外交官としての足跡
来栖三郎の外交官としての評価は、戦後も大きく分かれました。一方では、彼を「戦争回避に努めた優れた外交官」と評価する声がありました。特に日米交渉では、アメリカ側のコーデル・ハル国務長官と粘り強い交渉を続け、和平の可能性を模索しました。また、日独伊三国同盟の交渉においても、日本がドイツやイタリアの戦略に完全に巻き込まれないよう慎重に動いていました。
しかし、もう一方では、「結果的に戦争を防げなかった外交官」として批判を受けることもありました。日米交渉が決裂したことで、日本は真珠湾攻撃を決行し、太平洋戦争へと突入しました。そのため、来栖の努力が十分であったのかについては、戦後の歴史家の間でも議論が続きました。
また、彼の外交姿勢は、戦前の日本の国際関係の変化の中で揺れ動いていました。彼は基本的に国際協調を重視する立場でしたが、軍部の圧力や国内政治の変化によって、妥協を強いられる場面も多くありました。こうした点から、彼の外交活動は「日本外交の限界を示す象徴的な存在」とも評されることがあります。
戦後、彼の評価は時間とともに変化していきました。冷戦が始まり、日本が再び国際社会に復帰する中で、戦前の外交官たちの役割も再評価されるようになりました。特に、来栖のように軍部に従いつつも外交努力を続けた人物は、戦争回避の可能性を探った外交官として再び注目されるようになりました。
公職追放解除後の活動と社会への影響
1952年、日本はサンフランシスコ講和条約を締結し、主権を回復しました。それに伴い、GHQによる公職追放も解除され、多くの戦前の政治家や官僚が再び公的な活動を開始しました。来栖もその一人であり、公職追放が解除された後、外交や国際関係についての執筆活動を始めました。
彼は戦前・戦中の日本外交の実態について、自らの経験をもとに分析し、後世に伝えることを使命としました。特に日米交渉の詳細や、戦争回避のための努力について書き残し、日本が同じ過ちを繰り返さないための教訓を示そうとしました。彼の著作は、当時の日本外交の実態を知る貴重な資料となり、戦後の外交政策を考える上でも重要な示唆を与えました。
また、彼は戦後の日本外交についても関心を持ち続けました。冷戦時代における日本の立場や、アメリカとの関係のあり方についても意見を述べ、日本が独立国家としてどのような外交方針を取るべきかを考え続けました。戦前の経験を持つ外交官として、戦後の国際社会における日本の役割を深く憂慮していたのです。
来栖三郎は、公職追放という試練を経てもなお、日本の未来のために発言し続けました。戦争を回避できなかったという悔恨を抱えながらも、戦後の日本が新たな道を歩むための知恵を提供し続けたのです。
日本外交への遺産―来栖三郎が残した教訓
戦後に綴った回顧録とそのメッセージ
戦後、公職追放が解除された来栖三郎は、自らの外交経験を振り返り、日本の未来のために教訓を残そうとしました。その一環として、彼は回顧録や外交に関する著作を執筆し、戦前・戦中の日本外交がどのように行われていたのかを後世に伝えようとしました。
彼の著作の中でも特に注目されるのが、戦時中の日米交渉について記したものです。来栖は、日本が戦争へと突き進んでいった過程を詳細に振り返りながら、戦争回避のためにどのような外交的努力がなされ、どのような限界があったのかを分析しました。彼の記述からは、日本の外交が軍部の意向に大きく左右されていたことや、国際社会の現実を正確に把握することの重要性が浮かび上がります。
特に、彼が繰り返し強調したのは「冷静な判断と柔軟な交渉姿勢の必要性」でした。戦前の日本外交は、しばしば国内の政治状況や軍部の圧力によって硬直化し、国際社会との対話の機会を失うことが多かったと彼は指摘しました。そのため、来栖は戦後の日本に対し、感情や理念だけでなく、冷静な分析と現実的な対応を重視する外交を求めました。
また、彼は戦時中の交渉経験から「相手国の立場を理解することの重要性」を説きました。戦前の日本は、自国の立場を主張することに重点を置きすぎ、欧米諸国の考え方や戦略を十分に分析することができていなかったと述べています。彼は、日本が国際社会でより効果的な外交を行うためには、相手国の事情や意図を深く理解し、それに基づいた戦略を立てることが不可欠だと考えていました。
日本の外交戦略への提言と後世への影響
来栖三郎は、戦後の日本がどのような外交戦略を取るべきかについても提言を残しました。特に、彼が重視したのは「バランスの取れた外交」でした。戦前の日本は、一時期ドイツやイタリアとの関係を強化しすぎた結果、アメリカやイギリスとの対立を深め、国際的に孤立する状況に陥りました。来栖は、この経験を踏まえ、日本が特定の国に偏りすぎることなく、多方面との関係を維持することが重要だと考えました。
また、彼は「経済外交の重要性」を強調しました。戦前の日本外交は、軍事的な側面が強くなりすぎたため、国際社会との経済的な結びつきを十分に活用できませんでした。しかし、戦後の日本は経済大国としての道を歩むことになり、来栖が考えていた「貿易や経済協力を軸にした外交」の重要性が高まることになりました。
彼はまた、若い外交官たちに向けて「柔軟な発想と長期的な視野を持つこと」の必要性を説きました。国際関係は常に変化し続けるものであり、一つの固定観念にとらわれることなく、状況に応じた適切な対応を取ることが求められると彼は考えていました。この考え方は、戦後の日本外交にも少なからぬ影響を与え、冷戦時代のバランス外交や、戦後の経済外交の基盤の一部となったといえるでしょう。
来栖三郎から学ぶべきこととは
来栖三郎の外交人生は、日本が国際社会の中でどのように立ち回るべきかという問題を考える上で、多くの示唆を与えています。彼の経験から、現代の日本が学ぶべき教訓はいくつもあります。
まず、「国際社会の現実を正確に見極めることの重要性」です。戦前の日本は、しばしば自国の立場に固執しすぎるあまり、国際社会の動向を正しく認識できないことがありました。来栖は、こうした外交の失敗を反省し、国際情勢を冷静に分析することの大切さを訴えました。現代においても、日本が国際社会で適切な外交戦略を取るためには、他国の動向を的確に把握し、それに応じた柔軟な対応を行うことが不可欠です。
次に、「戦争を回避するための外交努力の必要性」です。来栖は、戦争直前の日米交渉において、最後まで和平の可能性を探り続けました。彼の努力は結果的に実を結ぶことはありませんでしたが、その姿勢は外交の本質を示すものでした。戦争を防ぐためには、粘り強い交渉と相互理解が必要であり、軍事的な対立を避けるための選択肢を常に模索することが重要です。
さらに、「経済と外交の連携の重要性」も、来栖の外交経験から学べることの一つです。戦前の日本は、軍事的な行動によって国際的な影響力を強めようとしましたが、戦後の日本は経済力を外交の武器として活用する道を選びました。来栖も、経済を通じた国際協力の重要性を強調しており、今日の日本の貿易外交や経済連携協定（EPA）などの考え方にも通じるものがあります。
来栖三郎の生涯は、日本がどのような外交を行うべきかを考える上で、多くの示唆を与えてくれます。彼が残した教訓は、戦前・戦中の失敗を繰り返さないための貴重な指針であり、現代の日本外交にも大きな影響を与え続けています。
来栖三郎を読み解く―彼の言葉が伝えるもの
『挑戦者米国に与ふ』―戦時中に何を考えたのか
来栖三郎は、戦時中の日本とアメリカの関係について深く考察し、その思考の一端を『挑戦者米国に与ふ』という書物に残しました。この著作は、1942年に出版され、日本がアメリカと戦争に突入した背景や、その意義について述べたものです。
この本の中で、来栖はアメリカを「挑戦者」として捉えています。彼は、日本とアメリカが対立するに至った歴史的経緯を分析し、アメリカの国際戦略が日本を追い詰める形で展開されていたことを指摘しました。当時の日本では、戦争を正当化する論調が多く見られましたが、来栖はその中でも比較的冷静な視点を持ち、日本が国際社会の中でどのように振る舞うべきだったのかを模索していました。
また、彼はアメリカの持つ圧倒的な国力についても言及しており、日米交渉の中で、日本がいかに厳しい立場にあったかを述べています。特に、アメリカの経済力や軍事力の差を考慮すれば、日本が戦争を回避し、外交的解決を目指すべきだったという思いがにじみ出ています。しかし、戦争が始まった以上、日本が勝つためには何をすべきかという現実的な視点も持ち合わせており、彼の思考の中には葛藤が見られます。
この書物は、戦争中に執筆されたものであり、戦時下の検閲を受けた可能性が高いため、彼の本音がどこまで反映されているのかは慎重に見る必要があります。しかし、来栖がアメリカの実力を的確に分析し、日本の置かれた状況を冷静に考えていたことは間違いありません。
『日米外交秘話』―交渉の舞台裏に迫る
戦後、来栖は『日米外交秘話』を著し、日米交渉の詳細な舞台裏を明かしました。この本は、彼が特命全権大使としてワシントンに派遣された際の交渉過程を中心に記述されており、真珠湾攻撃へと至る外交戦の内幕を知る上で貴重な資料となっています。
来栖はこの中で、1941年の日米交渉がいかに困難なものであったかを率直に記しています。彼は、アメリカ側の交渉相手であった国務長官コーデル・ハルとのやり取りを詳細に描き、アメリカが日本に求めていた条件の厳しさを指摘しました。特に、「ハル・ノート」が日本にとって受け入れがたいものであったことを強調し、これが戦争決定の一因になったことを説明しています。
しかし、来栖は単にアメリカを批判するのではなく、日本の外交の限界についても率直に反省しています。日本側が戦争を回避するための選択肢を十分に考慮せず、軍部の意向に引きずられる形で開戦へと進んでしまったことに対し、悔恨の念をにじませています。
また、彼はこの本の中で、日米交渉の中で得た教訓についても述べています。外交は軍事力だけではなく、国際世論や経済力といった要素とも密接に関係しており、一国の強硬な姿勢だけでは解決できない問題が多いことを強調しました。戦後日本の外交政策にも通じる示唆を含んでおり、彼の経験は後の外交官たちにも大きな影響を与えました。
『外交とユーモア』―来栖の人間味あふれるエピソード
来栖三郎の著作の中で、異色の存在と言えるのが『外交とユーモア』です。この本では、彼の外交官人生における様々なエピソードが紹介されており、堅苦しい外交の世界にもユーモアが必要であることを説いています。
彼は、外交交渉の場ではしばしば緊張が高まるが、そうした場面で適切なユーモアを交えることによって、交渉相手との関係を円滑にし、対話の糸口を見つけることができると述べています。例えば、彼がドイツ駐在時代にナチス政権の外交官と交渉を行った際、極端に形式ばった会話が続いたところで軽い冗談を交えたことで、一気に交渉の雰囲気が和らいだというエピソードが記されています。
また、彼はアメリカの外交官とのやり取りの中で、ウィットに富んだ発言を交えながら交渉を進めることの重要性を強調しています。日米交渉の最中、険悪なムードになりかけた場面で、彼が軽妙なジョークを飛ばしたことで、場の空気が和らぎ、建設的な議論ができたこともあったそうです。
こうしたエピソードからも分かるように、来栖は単なる交渉技術だけでなく、相手との人間関係を重視するタイプの外交官でした。彼は、「外交は感情的な対立ではなく、人と人との対話である」という信念を持っており、そのためには形式的な儀礼や硬直した言葉遣いだけでなく、時にはユーモアを交えて信頼関係を築くことが重要だと考えていました。
この本は、彼の人間味あふれる一面を知ることができる貴重な著作であり、戦時中の厳しい外交交渉を担った人物としての姿だけでなく、柔軟な発想と温かみのある外交官としての姿勢を垣間見ることができます。
来栖三郎の著作には、彼の外交観や戦争への思い、そして戦後日本への提言が込められています。彼が残した言葉は、単なる歴史の記録ではなく、現代の外交にも通じる示唆を与えてくれるものと言えるでしょう。
来栖三郎の生涯から学ぶこと
来栖三郎は、日本外交の激動期において重要な役割を果たした人物でした。彼は若くして外務省に入り、欧米諸国を歴任しながら、日本の国益を守るために尽力しました。ドイツ駐在時代にはナチス政権下での交渉にあたり、日独伊三国同盟の成立に関わりましたが、軍部の強硬姿勢を前に慎重な外交路線を貫くことはできませんでした。特命全権大使として臨んだ日米交渉では、戦争を回避するための最後の努力を重ねましたが、交渉は決裂し、日本は真珠湾攻撃へと突き進みました。
戦後、公職追放という試練を受けたものの、彼は回顧録を通じて戦前・戦中の日本外交の教訓を後世に伝えました。冷静な判断、相手国の立場を理解すること、そして柔軟な交渉姿勢の重要性は、現代の外交にも通じる普遍的な教訓です。彼の生涯を振り返ることで、日本が国際社会の中でどのように振る舞うべきかを考えるヒントが得られるのではないでしょうか。
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